スキップコンサルティングでは、事業の運営をおこなう上で直面する様々な課題について事業者の皆様の現状を鑑みたうえで、 実現性の高い改善策を提示致します。 製造現場改善における課題や、事業承継やM&Aへの対応に到るまで具体的に実行可能な対策について共に検討し、解決策を導き出します。これにより、経営そのものの品質を向上させ、 より強固な経営力の獲得につなげます。
事業活動は、直近から中長期にわたる様々な課題を「ありたい姿」や「あるべき姿」の
実現を目指して優先順位をつけながら解決していく活動ということもできると思います。
そういった課題を解決しながら、事業としてのパフォーマンスを向上させることを
「経営品質を高める」ことと、定義します。例えば、皆様が取り組んでおられる現場改善活動を振り返ってみましょう。
5S活動を始めとして、ムダラリ排除、IEによる工程改善など様々に取り組んでおられると思います。
しかし、どうでしょうか。改善活動を取り組んでいる期間は長いにも関わらず、
いつも同じことを繰り返していることはありませんか?
改善活動もある時期盛り上がり、改善が進むのですが、いつの間にか停滞し、
その間に元に戻ってしまうと言ったことの繰り返しになっていませんか?
よく言われるPDCAサイクルが、ある水準で留まったままで回っているといった状況です。
PDCAサイクルも一巡したら一つ上のパフォーマンスレベルで回転する、
いわゆるスパイラルアップの回転につながらないと、改善レベルは上がっていきません。
同様に、経営における様々な課題解決も、次のサイクルでは一段高い課題レベルでの解決が求められるという具合に
解決のレベルを上げていくことが経営品質を向上させるということにつながります。
その結果として、経営指標の上昇とそれを管理するレベルの向上につなげることが必要です。
単なる成り行きで営業利益が増大するのではなく、活動の必然として増大させることが
企業の競争力強化につながるのだという意識を持ちましょう。
スキップコンサルティングでは、クライアントの皆様の経営診断を行う際に、
経営課題をドリルダウンツリー(DDT)として見える化します。
その意図は、皆様の最重要課題(企業そのものの課題であったり、製造現場の課題であったりします)
につながる様々な具体的課題、影響項目を構造化(ツリ-構造にする)して、どの課題、どの影響項目が、
より最重要課題の解決につながるか、優先度が高いかを視覚的にわかり易くするためです。
これにより、関係者の皆さん(経営者、管理者、従業員、株主、金融機関等)の認識を共有しやすくなります。
課題展開も、抽象的なキーワードでの議論だけでは具体的な解決策の抽出や各部門、
従業員の皆さんの行動にはつながりません。真に解決すべき課題が見え始めたら、
その課題について行動レベルまで深堀することが求められます。
この一連の過程は、慣れてくれば皆様だけで展開し、アクションプランにまで落とし込むことは可能です。
しかし、最初は皆様の事業を客観的に見られる我々のようなコンサルタントが
ファシリテーション(合理的に合意に導くこと)することが有効な場合が多いと思います。
コンサルタントと会話することにより、皆さんが当たり前と思っていたことが実は特殊例であることに
気づいたり、これまで話題にも上らなかった施策が実は今後のキーであることに気づいたりといったことが結構あるものです。
さらに、課題の抽出、対策の創出の過程で、各部門(各従業員)の間で利害関係が生まれることはよくあります。
身内だけだと感情的になるところを外部の人間が緩衝材となって合意形成に到ることも期待できます。
経営課題のドリルダウンツリー(課題展開図)が作成され、その中における優先順位も見えてきたら、
具体的な解決策に取り組みます。ここから先は、課題の内容や企業の規模によって進め方を工夫する必要があります。
人的リソースがある企業では、いくつかの優先課題に並行して取り組むことが可能ですが、中小企業においては、
必ずしもリソースが十分ではないケースが多いですので、優先度が高く、
比較的取り組みやすい課題から解決していくのが得策でしょう。
また、具体的課題の中には、すぐにでも始められる課題(例えば、整理整頓)も多いものです。
それらは課題リストを作成し、日常活動の中で片っ端から取り組んでいく意識と取り組みも必要です。
そして、取り組むべき課題を明確に定義して、その達成成果を具体的に表現することも重要です。
達成成果が具体化されると、課題解決の過程でモニターリングすべき指標(定量的なものが望ましい)
も明確にできます。
このように、1つの課題解決を、1つの小さなプロジェクトとして取り組むことが良いでしょう。
プロジェクト化するということは、期限(いつまでに完了させるか)も明確にせざるを得ません。
課題解決により経営品質を改善していく過程を学びながら、経営成果につなげる活動を具体的にどのように勧めるかについては、
それぞれが抱える具体的な課題や対象部門そして現場にも依存しますので、一度ご相談ください。